日本(にほん)の経済(けいざい)復興(ふっこう) 奇跡的(きせきてき)な右肩(みぎかた)上(あ)がりの経済(けいざい)復興(ふっこう) 破綻(はたん)した日本(にほん)経済(けいざい)は、アメリカの支援(しえん)をうけ、しだいに復興(ふっこう)の兆(きざ)しがみえてくる。とくに朝鮮(ちょうせん)戦争(せんそう)での米軍(べいぐん)の需要(じゅよう)で輸出(ゆしゅつ)が急増(きゅうぞう)、特需(とくじゅ)景気(けいき)が発生(はっせい)してから日本(にほん)経済(けいざい)は右肩(みぎかた)上(あ)がりの急成長(きゅうせいちょう)を遂(と)げる。一九五五年(せんきゅうひゃくごじゅうごねん)から神武景気(じんむけいき)という大型(おおがた)の好景気(こうけいき)を迎(むか)え、池田勇人(いけだはやと)内閣(ないかく)が「所得(しょとく)倍増(ばいぞう)計画(けいかく)」をスローガンにしたころは、経済(けいざい)の比重(ひじゅう)は第一次(だいいちじ)から第二次(だいにじ)・第三次(だいさんじ)産業(さんぎょう)に移(うつ)り、とくに重化学(じゅうかがく)工業(こうぎょう)が日本(にほん)の景気(けいき)を牽引(けんいん)していった。その後(あと)も岩戸景気(いわとけいき)・いざなぎ景気(けいき)など好景気(こうけいき)がつづき、平均(へいきん)成長率(せいちょうりつ)が一〇%(じゅうぱーせんと)を超(こ)え、一九六八年(せんきゅうひゃくろくじゅうはちねん)には国民総生産(こくみんそうせいさん)(GNP(じーえぬぴー))は、アメリカに次(つ)いで世界(せかい)第二位(だいにい)となった。国民(こくみん)生活(せいかつ)も急速(きゅうそく)に豊(ゆた)かになり、家電製品(かでんせいひん)や耐久(たいきゅう)消費財(しょうひざい)が広(ひろ)く普及(ふきゅう)していった。ただ、急(きゅう)な経済(けいざい)発展(はってん)のかげで公害(こうがい)が一九六〇年(せんきゅうひゃくろくじゅうねん)代(だい)から大(おお)きな問題(もんだい)となる。 こうした高度(こうど)成長(せいちょう)は、一九七一年(せんきゅうひゃくななじゅういちねん)のドルショックと翌年(よくねん)のオイルショックで終(お)わるが、一九八〇年(せんきゅうひゃくはちじゅうねん)代(だい)になると、自動車(じどうしゃ)・半導体(はんどうたい)・コンピュータ分野(ぶんや)が飛躍的(ひやくてき)にのび、総生産(そうせいさん)が世界(せかい)の一割(いちわり)を超(こ)える経済(けいざい)大国(たいこく)になる。ただ、輸出(ゆしゅつ)急増(きゅうぞう)で欧米(おうべい)と経済(けいざい)摩擦(まさつ)が発生(はっせい)、輸入(ゆにゅう)自由化(じゆうか)を迫(せま)られた。一九八五年(せんきゅうひゃくはちじゅうごねん)のプラザ合意(ごうい)で円高(えんだか)が容認(ようにん)され輸出(ゆしゅつ)産業(さんぎょう)は打撃(だげき)を受(う)けたが、内需(ないじゅ)拡大(かくだい)による大型(おおがた)景気(けいき)を迎(むか)えた。しかし、それは地価(ちか)や株価(かぶか)の高騰(こうとう)にささえられたバブル景気(けいき)で、一九九〇年(せんきゅうひゃくきゅうじゅうねん)の株価(かぶか)暴落(ぼうらく)で崩壊(ほうかい)した。数年間(すうねんかん)不況(ふきょう)がつづいた後(あと)、景気(けいき)は上(うえ)を向(む)くが、二〇〇八年(にせんはちねん)のアメリカ発(はつ)の金融(きんゆう)危機(きき)で日本(にほん)経済(けいざい)も急激(きゅうげき)に悪化(あっか)している。