日本も一八八〇年代後半になると、産業革命を経験する。以後、革命はおよそ三十年つづくが、大きな波は日清戦争前後と日露戦争前後の二度にわたりやってくる。
一八八六年から会社設立ブームが起こり、次々に企業が勃興する。日清戦争前後には軽工業分野、なかでも紡績業に続々と会社が生まれ、没落した農民を安く採用して綿糸の大量生産に成功、朝鮮や大陸への輸出をふやしていった。製糸業でも従来の座繰製糸から器械製糸への転換をはかり、大量生産が可能になりアメリカを中心に輸出された。一九〇九年には清国をぬき、生糸輸出で世界第一位となった。
日露戦争前後になると軽工業にかわって重工業分野が成長してくる。鉄鋼業では、官営八幡製鉄所が軌道に乗る。民間では武器をつくる日本製鋼所が設立された。工作機械分野では、池貝鉄工所がアメリカ式旋盤の完全製作に成功し、造船の分野でも日本は世界の水準に追いついた。また、三井財閥が三井合名会社をつくるなど、財閥が巨大化し、金融業を中心として貿易・鉱山・運輸業など多角的経営を展開、コンツェルンの形態をとりはじめた。ただ、こうした産業革命のかげで、賃金労働者は低賃金で過酷な長時間労働を強いられたので、日清戦争前後からストライキなど労働運動がはじまり、労働組合の結成も促進されていった。政府も不十分ながら、一九一一年、はじめての労働者保護法である工場法を制定した。