一八七五年、明治政府は朝鮮半島の江華島付近で軍艦に示威行動を行わせ、朝鮮側が砲撃したことを理由に、翌年朝鮮に迫って不平等な日朝修好条規を結ばせた。そのため、朝鮮の宗主国であった清国との関係は、急速に悪化した。
はじめ朝鮮政府内では親日派が台頭したが、一八八二年の壬午事変(軍乱)、一八八四年の甲申事変によって没落し、ついに親清派政府が誕生してしまう。あせった日本は、伊藤博文を天津に派遣して清国と交渉させ、「日清両国は朝鮮半島から兵を引く。朝鮮半島に出兵する際には互いに通告し合う」という天津条約を結ぶことに成功する。以後、日本は清国を仮想敵国として猛烈な軍備拡張を行なった。
一八九四年、朝鮮で東学党の反乱(甲午農民戦争)が起こり、朝鮮政府は清国に援兵を求めた。これを知った日本もすぐさま大軍を朝鮮半島に派遣、ついに両国は半島で激突、日清戦争が勃発した。
黄海海戦、大連・旅順の占領など、戦いは日本の圧倒的有利のうちに進み、一八九五年、日清講和(下関)条約が締結された。日本は清国側に朝鮮の独立をみとめさせ、賠償金二億両(約三億二千万円)と台湾・遼東半島などを獲得、四港を開かせた。